転位した下肢骨折部をけん引整復してX線もしくはCT撮影ができると、骨折の状態を把握しやすい。医師が直接患者の下肢を牽引すると被曝がさけられない。簡便な器具で牽引して骨折部の画像を撮影したい。

がんは全国で年間約100万人発症し、診断直後から治療・療養まで常に情報と相談先が不足している。専門医や緩和・在宅ケアににつなぐ相談体制の限りがあり、夜間・在宅での相談や不安への対応は困難で、地域格差も大きい。患者・家族が24時間正確な情報にアクセスし、治療や療養における意思決定を支援するためにAI搭載がん相談サービスを開発している。サービスの活用シーンおよびモデル地域を提案いただきたい。

日本の周産期死亡率は世界で一番低いが、それでも年間約1.5～2千人の赤ちゃんが亡くなっている。このうち、気が付いたら胎動が消失していたという妊婦が最も多い。しかし現在、病院以外で客観的に胎動を計測する方法がない。我々は、自宅で胎動を計測するシステムを開発・応用した研究を行い、これまでに英文論文18本、和文論文2本を発表してきた。このシステムはまだ研究段階であるので、これを実用化したいと考えている。

COPD患者の呼吸機能評価はスパイロメトリーに依存しているが、検査場所の限定・機器の高コスト・操作の煩雑さから在宅や外来での定期的測定が不十分である。患者自身が増悪の兆候に気付きにくいことも課題である。そこで、誰でも簡単に呼気状態を可視化できる低コストの吹き戻し型デバイスを開発し、増悪の早期発見と日常的な呼吸管理を可能にすることを目指す。

四肢外傷では腫脹や軟部組織損傷の程度により手術の時期が大きく左右されるが、現在は視診・触診に依存した主観的判断が中心で、経験差によるばらつきや創傷合併症のリスクが問題となっている。腫脹の改善を客観的に評価し、手術タイミングを標準化できる定量的デバイスが求められている。

RPPA（逆相タンパク質アレイ）は、臨床検体から微量のタンパク質を用いて、多数のタンパク質発現を網羅的に定量化できる有用技術であるが、海外製の高価な専用スライドに依存し、実施コストが高い。スライドを国内製造で安価に実現できれば、RPPAのアジア圏への普及と臨床応用が進み、バイオバンク事業や創薬支援の展開可能となる。凍結検体やホルマリン固定標本にも適用でき、実臨床での応用範囲が広い。

国の支援による大規模バイオバンクは多数存在するが、日常診療で廃棄される血漿やホルマリン固定標本などの検体を有効活用し、基礎研究・臨床・企業を直接結ぶ小回りの利いたバイオバンクは存在しない。私立医大の強みを生かし、臨床情報や検体から得られるオミクスデータを含めた情報も分与する受益者負担型で持続可能な運営を可能にする仕組みを構築し、大学・研究室への収益還元を実現する。都市型モデルとして展開を目指す

入院管理を要するハイリスク妊婦は、早産リスクも高く不安が強い。また、入院生活や家族との分離生活のストレスも大きく抑うつ状態もみられる。しかし、患者は、多忙なスタッフを気遣い自己の内面を十分に表出できない場合が多い。他方、助産師も、可能なかぎり患者の訴えを傾聴し対応しているが、マンパワー不足により心理的ケアは十分といえず不全感が残る。助産師の心理的支援を補完する対話型AIの開発を目指している。

腎移植後の患者において、安定した免疫抑制薬の管理は拒絶反応を防ぎ移植腎機能を長く保つために大変重要な課題である。しかし、小児期に腎移植を受けた患者では、思春期、青年期に怠薬により拒絶反応に至るケースが少なくなく、家族や医療機関と情報を共有できる服薬管理アプリの需要がある。

100万人を超えて増え続ける心房細動の主な合併症は左房内血栓症による脳塞栓症であり、その早期発見・治療は喫緊の課題である。左房内血栓症評価の主流は経食道心エコー図であるが、様々な心疾患評価に対応するために大型で挿入リスクがあり、操作に専門的技能が必要であるため、臨床現場では十分に左房内血栓評価がされていない。血栓評価に特化した小型で低侵襲かつ簡便に挿入可能な経食道心エコー探触子の開発を目指す。